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【東海カーボン】世界を支える“黒い縁の下の力持ち”

なぎはる編(投資・副業)
この記事は約4分で読めます。

       ※いずれも2025年11月22日現在

東海カーボン(5301)は、タイヤから半導体、再生エネルギー、鉄鋼、リチウムイオン電池まで、あらゆる産業に欠かせない「カーボン(炭素)製品」を提供する老舗メーカーです。
普段は目立ちませんが、実は世界中の産業を支えている“黒い縁の下の力持ち”。

炭素材料と聞くと難しく感じるかもしれませんが、私たちの生活のいたるところで活躍しており、今後も需要が伸び続ける分野です。


■ どんな会社? 東海カーボンの主力製品は大きく3つ

東海カーボンは、炭素を扱うプロフェッショナル企業。
特に主力となる分野は以下の3つです。


● ① カーボンブラック(世界中のタイヤに欠かせない材料)

カーボンブラックとは、タイヤを黒くする原料 であり、タイヤの強度・耐摩耗性を向上させるために不可欠な素材です。

タイヤメーカーは世界中にありますが、カーボンブラックは大量に必要で品質も重要。
東海カーボンはその分野で世界有数のシェアを持ち、自動車産業の拡大とともに需要が伸び続けています。


● ② グラファイト電極(電気炉で鉄を溶かすための“電極”)

鉄を作るとき、近年では“電気炉”が主流になりつつあります。
これは鉄スクラップを電気で溶かす製法で、CO2を大幅に削減できるため注目されています。

その電気炉で絶対に必要なのが、
高温に耐える「グラファイト電極」

東海カーボンは、この分野でも世界的なメーカーであり、
・環境対策による電炉シフト
・鉄スクラップリサイクル需要
などの追い風を受け、長期的に需要が安定しています。


● ③ ファインカーボン(半導体製造の超重要パーツ)

近年、最も注目されているのが「ファインカーボン製品」です。

これは、半導体を作る工程で使われる精密部品で、
耐熱性・耐薬品性に優れ、非常に付加価値が高い分野。

半導体は世界的に需要拡大が止まらず、工場の新設が増えているため、ファインカーボンの引き合いも増加しています。

“半導体産業の裏方を支える存在” と言っても過言ではありません。


■ どんな強みがあるの?

多様な産業に材料を提供する「景気分散力」

東海カーボンの強みは、なんといっても
収益源が複数あること

  • 自動車(タイヤ)
  • 鉄鋼(グラファイト電極)
  • 半導体(ファインカーボン)
  • 産業機械
  • 化学
  • エネルギー

と幅広い産業と繋がっているため、景気の波を受けにくいビジネスモデルとなっています。

半導体が不調でも自動車が支える、
その逆もある、
というように、うまくバランスが取れていることが強み。


■ 成長ドライバー:今後の追い風はこの3つ!

今後、東海カーボンがさらに伸びる理由は明確です。


● ① EV・ハイブリッド車向け需要の増加

車の電動化が進むと、タイヤ需要は引き続き安定。
電気自動車でもタイヤは減らず、むしろ重量が増えるためカーボンブラックの需要は堅いと言われています。


● ② 世界的な“電炉シフト”が進む

CO2削減のため、
「高炉 → 電気炉」
の流れは世界で本格化。

これは東海カーボンの主力製品であるグラファイト電極に追い風。


● ③ 半導体需要の継続的な伸び

AI、スマホ、クラウド、ロボット、自動車…
どの分野も半導体が欠かせず、長期的に工場の建設ラッシュが続いています。

そのため、ファインカーボンも中長期的に強いテーマ。


■ 配当は“高めで安定”

株主還元にも積極的な企業

東海カーボンは、配当政策も魅力のひとつ。

  • 安定配当を維持
  • 景気動向に左右されにくい収益基盤
  • 複数事業による分散

などから、比較的高い配当利回りを保ちやすい企業です。

長期投資家にも人気が高い理由はここにあります。


■ 投資時のチェックポイント

投資を検討する際は、以下の点をチェックするのがおすすめです。

  • タイヤ向けカーボンブラックの販売数量
  • グラファイト電極の価格・需給バランス
  • 半導体業界の設備投資動向
  • 原材料コスト(石油系)の推移
  • 炭素材料の新規用途開拓

特にグラファイト電極の市況は収益に大きく影響するため要注目です。


■ まとめ

東海カーボンは、社会のあらゆる産業を支える“黒い素材のスペシャリスト”。

  • タイヤ向けカーボンブラック
  • 鉄鋼向けグラファイト電極
  • 半導体向けファインカーボン

と、どれも世界で需要が伸び続ける分野です。

素材メーカーは一見地味ですが、
「なくなることがない確実な需要」
を持つ、安定感のあるビジネス。

長期目線でも注目すべき企業と言えるでしょう。

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